Amazonで商品を購入したけれど、「返金してほしいな」と思うこともありますよね。
大丈夫です。
Amazonでは、大抵の場合は商品の返品が可能です。
その場合は通常は、Amazonギフト券で返金をされます。
もしくは、振込先などを指定すれば銀行振込で返金してもらうことも可能です。
ちなみに、「Amazonギフト券を返品したい」という人へも、具体的な解決方法をご紹介します。
この記事でわかること
(クリックすると飛びます)
Amazonギフト券を返品・返金したい
Amazonギフト券を購入したけれど、やっぱり返金してほしい。
そんな時の具体的な解決策をここでは紹介します。
Amazonギフト券での返品・返金は原則は不可
Amazonギフト券を購入してから、やはり返金してほしいとなることはあるでしょう。
しかし、原則としては、一度購入したAmazonギフト券を返品して、返金してもらうことはできません。
これはAmazonの利用規約に明確に記載されています。
Amazonギフト券の
返品・返金ポリシー
Amazonギフトカード
返品・交換は承りません。
https://www.amazon.co.jp/gp/help/customer/display.html?nodeId=GKM69DUUYKQWKWX7
では現金に戻すことを諦める必要があるのか?というと諦める必要はありません。
次で、具体的な解決方法をご紹介します。
ちゃんと解決策はあるよ!
Amazonギフト券を返金は買取サイトを利用
使う予定が無いAmazonギフト券を現金に戻したい場合は「ギフト券買取サイト」といったものを使いましょう。
これらの業者は、オンラインで電子ギフト券を購入するサービスを提供しています。
Amazonギフト券やAppleギフトカードを買い取りしてくれます。
特徴は次の通りです。
Amazonギフト券
買取サイトの特徴一覧
- Amazonギフト券の買取率はだいたい80-85%
- オンラインですべての取引が完結する。
- 全国どこからでもスマホで24時間365日申し込みが可能
「ギフト券サイト」を使う場合は、実績があり安全な業者を使うのが良いでしょう。
▼安全・安心して使える「Amazonギフト券買取サイト」を15サイト紹介しています。
Amazonギフト券買取のおすすめ優良店ランキング購入したAmazonギフト券を返品して、返金してほしい場合の対処法は上記となります。
Amazonギフト券を現金に戻せるサイトがあるんだね
以降では、Amazonギフト券以外の商品の返品や返金について解説していきます。
商品を返品すると通常はAmazonギフト券で返金される
Amazonで商品を購入したけど返品したい。
そのような場合の返品や返金の条件などについて解説します。
Amazonの返品と返金の条件
Amazonでの返品が可能な条件は、簡単にいうと次になります。
以下の場合は全額(100%)返金されます。
Amazonでの返品と返金の条件
(全額100%返金される条件)
- お客様都合の場合 ⇒ 未使用&未開封
- 不具合による返品 ⇒ 不良品。購入してすぐのトラブル発生
- 以上に加えて商品到着後から30日以内に返送が必須条件
なお、お客様都合の場合で、開封している場合は購入金額の50%のみが返金されると書いています。
また、当サイトのライターも、Amazonでの返品や返金を経験済みです。どんな場合でも商品の梱包や説明書が完備されている方が返品は楽とのこと。
そのため、商品を購入後、梱包物(ダンボールやビニール袋)や説明書は、キレイに保管しておくことをおすすめします。
自分なら1週間から1ヶ月くらいは、梱包や説明書は取っておくかな
Amazonギフト券で返金されるのが基本
Amazonで商品を返品すると、原則は、Amazonギフト券で返金されます。
▼Amazonギフト券に、馴染みが無い人のために、Amazonギフト券の特徴も補足です
Amazonギフト券の特徴
- Amazonで利用できる商品券(ほかでは使えません)
- 自分のAmazonアカウントにチャージして使う
- チャージした残高を、商品の購入画面で支払い方法として選択できる
返金方法で「Amazonギフト券」を選ぶと、自分がAmazonのアカウントに登録しているEメールアドレスに、メールが飛んできます。
メール内に、ギフト券のコード番号が記載されています。
Amazonギフト券で返金される場合は、対応が早いことがメリットです。
Amazonギフト券での返金なら、3日や最大でも1週間程度です。
もちろん、現金で返金してもらうことも可能です。(※一部の例外を除く)
ただし、現金で返金してもらう場合は、1週間や3週間などかかる場合があります。
次からは、それぞれの方法を見ていきましょう。
早く返金してほしい場合は、ギフト券を選べばいいんだね
Amazonでの商品の返品と返金してもらう方法
Amazonで購入した商品を返品する方法を、こちらでは解説します。
以下の2つをそれぞれ順番に説明します。
Amazonで購入した商品の
返品方法は2種類
- Amazonギフト券で返金してもらう方法
- 現金で返金してもらう方法
Amazonギフト券で返金してもらう方法
Amazonギフト券で、返金してもらう場合は非常に簡単です。
以下の手順で、返金処理を進めましょう。
まずは自分のAmazonアカウントの「注文履歴」を開きましょう。
注文履歴に表示される、返品したい商品を見つけます。
商品を見つけたら「商品の返品」のボタンを押します。
「商品の返品」を押したら、次に返品の理由を選びます。
返品理由を選んだら、コメントで補足情報を記入。
これで返品のリクエストを作成できます。
返品リクエストの手順は簡単だね
銀行振込で返金してもらう方法
銀行振込での返金を希望する場合は、返品リクエストの最後の画面で「銀行口座情報」を登録すればOKです。
ただし、商品を購入時の支払い方法が、クレジットカードなどの場合は、銀行振込での返金をしてもらうことはできません。
以下の表でよく確認しておきましょう。
Amazonの返金方法
(購入時の支払い方法別)
購入時の支払い方法 | 返金方法 |
Amazonギフト券 | Amazonギフト券で返金 |
キャンペーンのクーポン・ギフト券 | 返金対象外 |
コンビニ・ATM・電子マネー・ネットバンキング | ①Amazonギフト券、 ②銀行振込 で返金 |
代金引換(代引き) | ①Amazonギフト券、 ②銀行振込 で返金 |
クレジットカード | クレジットカードの利用実績の更新 |
Amazonポイント | ポイント残高として返金 |
(2024年3月11日作成)
なお、キャンペーンでもらえるクーポンは、そもそも返金の対象外です。
返金および返金がしてもらえないので、気をつけましょう。
キャンペーンのクーポンを使う場合は、気をつけないとね
Amazonでの返品とギフト券での返金での注意点
Amazonでの返品や返金に関する注意点をまとめました。
自己都合での返品についての注意点
Amazonでの返品をする際は、返品理由がAmazonのミスの場合、つまり、商品の初期不良が原因の場合、100%全額が返金されます。この場合は、返品送料も発生しません。
しかし、購入者の自己都合による返品の場合、送料は自己負担となる場合があります。
また、商品を開封している場合は返金金額が50%となると書いています。
当サイトのライターは自己都合でも、100%全額返金してもらった場合がありますが、ケースによると思われます。
自己都合で、開封済みの場合は、送料や返金金額について、過度な期待はしないようにしましょう。
キャンペーンでもらったクーポンの返金について
Amazonで利用できるキャンペーンクーポンは、購入した商品を返金する際に、返金の対象外となることを覚えておきましょう。
定期的に提供される割引クーポンは、購入をお得にするものです。
しかし、使用されたクーポンの金額は、商品返金時には考慮されません。
したがって、クーポンを利用する際は、そのタイミングと使用条件を慎重に選ぶ必要があります。
返品を何度も繰り返すとペナルティ
Amazonでは、基本的に返品は可能です。
しかし、頻繁に行うとペナルティのリスクがあります。
Amazonのミスで返品が必要な場合は、返品回数に制限はありません。
しかし、個人の都合で何度も返品する行為は問題視され、不正利用と見なされることがあります。
これにより、アカウントの停止やAmazon利用の禁止などの処罰を受ける可能性があるため、返品をする際には慎重な判断が求められます。
Amazonギフト券での返金方法のまとめ
Amazonでの購入後、返金を希望する際、一般的には商品の返品が可能です。
返金形式は主にAmazonギフト券となります。また、銀行振込での返金も選択できます。
しかし、Amazonギフト券を返品して、お金を返金してほしい場合は、Amazon公式の返金の対象外です。
この場合は、ギフト券買取サイトの利用が具体的な解決策として挙げられます。
これらのサイトは、Amazonギフト券を含む様々な電子ギフト券を買取り、買取率は約80-85%で、取引はオンラインで完結します。重要なのは、安全かつ信頼できる買取サイトを選ぶことです。
他の商品の返品は、状況に応じて全額返金されることがあります。
しかし、自己都合による返品の場合、返金額が減少することや送料の自己負担が必要になることもあります。
また、返品を頻繁に行うことはペナルティを受けるリスクがあり、Amazonによるアカウント処罰の可能性があるため注意が必要です。