アマテンはなぜ安いのか?5つの理由

アマテンとは、Amazonギフト券やAppleギフトカードを個人の間で売買できるプラットフォームです。

出品する人は定価の80%~99.99%の範囲で好きに値段設定できるので、ふつうに買うよりもだいぶ安く購入することができます。

利用方法も簡単で、アカウント登録したらすぐに出品することも購入することもできます。

試しにAmazonギフト券とAppleギフトカードの売値を確認してみたところ、Amazonギフト券は85%程度、Appleギフトカードも88%~95%くらいで売られていました。

これだけ安い値段でギフト券を買えるのはなぜなのか?今回は「アマテンはなぜ安いのか?」について掘り下げていきます。

アマテンとは何か?

アマテンの概要は既にお伝えしましたが、ギフト券を格安に購入できる個人売買のプラットフォームだと覚えておけば良いでしょう。

Amazonギフト券とAppleギフトカードの値段を試しに見てみたところ、81.9%や89%といった値段で売られていました。

Amazonギフト券やAppleギフトカードをいつでも手軽にここまで割引して購入できる場所は他にありません。

例外は、楽天市場のポイント還元を大量にもらってやる方法くらいです。

ただし、一人あたりの還元ポイントの上限が月間で決まっていたりするので楽天の場合は実際には月間10万円くらいまでしか購入できません。


また達成条件なども、考えながらやる必要はあるので、無条件で格安にギフト券を購入できる場所としてはアマテンはかなり例外的な場所といえるでしょう。

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アマテンはなぜ安いのか?5つの理由

そんなアマテンですが、なぜこれほどまで安いのか?

その理由は気になりますよね。

アマテンでギフト券が安い理由をピックアップしてみました。

アマテンは、安く売りたい人がたくさんいる

アマテンはギフト券を安く売りたい人たちがたくさんいる場所です。なんと会員数1万人突破、年間取引高は70億円を突破しています。

売りたい人が大量にいないとこんな数字は成り立ちません。

ちょっと計算してみると、1ヶ月に1人あたり50万円程度(!)は、取引していることになります。

アマテンは、ギフト券を売りたい人が大量にいる場所だということが確認できます。

ただ、なんでこんなにギフト券を売りたい人が多いのか、気になりますよね。

アマテンで出品している人たちは、基本的にはクレジットカード現金化や後払いアプリをしたい人たちです。

ギフト券をクレジットカードで購入してアマテンで売れば手元に現金を手に入れることができるというわけです。

必ず安く売られるようになっている(値段設定)

アマテンの出品時の値段設定は80~99.99%です。つまり定価よりも必ず安く売るような仕組みとなっています。

これが101%とか102%とかで値段設定できてしまうと、定価よりも高く売る人たちもでてくるかもしれませんが、そういったことはできません。

出品者が必ず安く売るような仕組みになっているので、「ただのフリマ」というイメージではなく、絶対に安く買える場所になっています。

このイメージが作られているおかげで、安く購入したい人がたくさん集まり、同時にギフト券を売りたいという人もたくさん集まる場所となっています。

アマテンのビジネスモデル

アマテンは出品者からの手数料をもらって儲けています。

出品された金額の1.99~2.99%や、エラー商品が発生した際に手数料として出品金額の9.99%を徴収します。

取引をどんどんしてもらうことで、結果的にアマテンは儲かります。

取引をしてもらうには買い手がいないと成り立ちません。買い手がいるから出品したい人がでてきます。

アマテンは、友達紹介キャンペーンでクーポンをプレゼントするなどを行っています。

クーポンの内容は更に5%割引で購入できるなど、購入者にとって更にお得に購入できる場所としての地位を高めています。

安い値段で売る圧力が働く(市場原理)

アマテンでは、安く売る圧力が働いています。

すでに見た点ですが、まず定価よりも高く売ることはできず、80%~99.99%の範囲で出品します。

また、クレジットカードの現金化をしたい人が増えるタイミングのときは、安売りする圧力が特に強く働きます。

具体的には、毎月1日とかクレジットカードの利用枠が回復するタイミングになると、新たにクレジットカードでギフト券を購入してアマテンで転売する人たちがたくさんいます。

しかし、安い価格から優先的に取引が行われているので、どんどん値段が安くなります。

最大の個人売買プラットフォーム

市場原理について触れましたが、このような仕組みが成り立つにはかなりのユーザー数が必要です。

極端な例ですが、10人しかいないプラットフォームではこのような市場原理は働かないでしょう。ユーザー数が多ければ多いほどこのような仕組みは機能します。

その意味では、アマテンは会員数1万人以上の日本最大のプラットフォームなので、安く買いたい人の意向を反映した価格設定となるように機能しています。

Amazonギフト券もAppleギフトカードもキャンペーンがあると最大10%お得に普通の方法でも買えるときがありますが、そのようなときはアマテンの価格も下がることが知られています。

アマテンを利用する上でのリスクや注意点【出品者側】

エラー手数料がかかる

アマテンに出品した商品を購入者が使おうとしてエラーが発生すると、エラーがあったという報告がされます(エラー報告)。

エラー報告が発生すると9.99%の手数料がアマテンに徴収されます。

しかし、気をつけたいのは、アマテンにはエラー報告を詐欺的に行う人達もなかにはいることです。

2chや5chを見ていると、アマテンで購入した電子ギフト券を自分で使ってしまってからエラー報告すれば丸儲けできる、と書いている人もいます。

トラブルはユーザー同士で解決

非常に困るのは、このような悪意がある購入者がいたとしても、アマテンはユーザー間のトラブルに関しては仲介してくれないことです。

厄介な購入者がエラー商品だと騒いだ場合は、まずアマテンに9.99%の手数料を徴収されます。これは確実に起きます。

次に起こるのは、最悪の場合はギフト券も戻ってこないで(相手が使ってるので)、販売金額も受け取れないことです。

一度、「エラー報告」がされると、販売金額の入金はSTOPされます。

ユーザー間同士で解決する場合は、トラブルが解決しない限り入金は再開されませんが、相手に悪意がある場合は、一生トラブルは解決しません。

最悪の場合、アマテンに9.99%の手数料を取られて、ギフト券も失うという事になります。

現金化するまで様々な手数料がかかる

アマテンは現金化するまで様々な手数料がかかります。

出品料として1.99%~2.99%の手数料を取引成約時に支払う必要があります。

焦って取引していると、どうしても目の前の「90%」とい数字を見て、「90%で売れるぞ」と考えてしまいますが、実際はここから更に手数料の1.99%~2.99%を引いた金額が入金されます。

また、出金する際も499円(税込)の出金手数料がかかるので、少額の取引だと地味にこの手数料も効いてきます。

また出金できる金額の単位も2,000円からなので、微妙な金額がアマテン內残ってしまうことを考えると、チリツモで結構な金額がアマテンに取られていくことになります。

アマテンのオススメ利用方法│アマテンからは仕入れるだけにする

アマテンの安い理由や注意点などを見てきましたが、アマテンのオススメの利用法も見ていきます。

結論は、アマテンを使うなら出品者として使わずに、購入者としてのみ使うということになります。

出品者側としてはリスクが大きすぎる場所

アマテンは出品者側としては、リスクが大きすぎる場所です。

特に悪意ある購入者からエラー報告されて9.99%の出品手数料が取られて、最終的に販売したギフト券の代金も受け取れずにギフト券も返ってこない、なんてことも有りえます。

このようなリスクを考えると出品者としてはリスクが大きすぎる場所だと言えます。

アマテン利用の思わぬリスク…エラーギフト購入で誰も責任を持たない?

安く買って高く売る

基本的にアマテンを使うことはオススメしませんが、使う場合は、購入者として使うことをオススメします。

Amazonギフト券やAppleギフトカードを10%以上、安定して仕入れることは、普通はできないので、リスクを考慮した上で使う分には悪くないサイトです。

アマテンでギフト券を購入したら自分で使っても良いですし、転売することで差益を手に入れることも可能です。

なお、転売場所はアマテンではなく、責任を持って対応してもらえる法人に買い取ってもらいましょう。

転売場所は「ギフト券買取サイト」といった場所がオススメです。

販売先はギフト券買取サイトにする

販売先もアマテンではなく、ギフト券買取サイトと呼ばれるサイトにしたほうが良さそうです。

すでに見たリスクの1つ「アマテンはユーザー間のトラブルに介入しない」に関しても、購入者の相手が個人だからこのようなトラブルが発生するわけです。

法人を相手にギフト券を販売すれば、このようなことにはなりません。

ネット上で匿名の相手に責任をもたせるほど難しいことはありません。しかし、法人が相手なら存在ははっきりしてますし、中古品の売買を行うための古物営業許可を取っているような会社なら、警察にも届け出ているので言い逃れなどもしません。

ギフト券を転売するときは、ユーザー間で売買するのではなく、法人に対して販売するのが鉄則だと言えるでしょう。

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